SiemensとDeltaがデータセンター向けモジュラー電源システムで提携

欧州およびアジア太平洋市場をターゲットに

ドイツのテクノロジー企業Siemensは、台湾の電力ソリューション企業Delta Powerと提携し、欧州とアジア太平洋地域のデータセンター向けにプレハブのモジュール式電力ソリューションを提供します。

両社によれば、モジュール式のスケーラブルな設計により、データセンターの市場投入までの時間が最大 50 ％、設備投資が最大 20％削減されるとのことです。

Siemensスマートインフラストラクチャー部門のStephan May CEOは、「デルタとの提携は、世界で最も急速に成長している市場におけるデータセンター建設にとって重要なマイルストーンとなります」と、述べています。

この契約の一環として、Siemensはインテリジェントな電気インフラに関するコンサルティング・プランニング・実装の経験を、デルタの無停電電源装置 (UPS) システム・バッテリー・熱制御技術と組み合わせることになります。

これらのソリューションは、電源供給用の各種電気部品をコンテナ内に設置したモジュール（いわゆるSKIDまたはeハウス）形式で提供されます。各ユニットは両社によって工場で組み立てられ、テストまで実施します。さらに、現地でプラグアンドプレイ方式で接続できるように設計されており、両社はこれにより省スペース化と試運転時間の短縮が実現すると主張しています。

Delta Electronicsのグローバル事業運営担当執行副社長Jimmy Yiinは以下のように述べています。「デルタのエネルギー効率への取り組みが、本契約の基盤となっています。グリッドからチップに至るまでの電力ソリューションにおける当社の専門知識を活用することで、重要負荷により近い位置でシステムを設計することが可能になります。当社の無停電電源装置（UPS）、バッテリー、そして高度な熱管理技術は、AI時代の高密度要求に応えるため独自の設計となっています。Siemensとの協業により、EMEA（欧州・中東・アフリカ）およびAPAC（アジア太平洋地域）全体にわたる単一のグローバルサプライチェーンを通じて、当社の最先端の省エネソリューションを迅速に展開することができます。」

また両社は、市場投入までの時間だけでなく、炭素排出量も節約でき、モジュールによって最大 27 ％の削減が可能になると主張しています。

これらの電力ソリューションはBuilding Information Modeling (BIM) を使用して設計されます。これによりビル管理システムへのリアルタイムのデータ統合が可能になり、従来と比べてパフォーマンスが向上し、トラブルシューティングが迅速化され、ライフサイクル全体にわたってより効率的な運用が可能になると両社は主張しています。

Siemensは過去1年間、データセンター分野への注力を強化してきました。6月には、プレハブ式データセンターモジュールの新たな製品を発表しました。

また同社は、6月にEATONと提携し、データセンター部門向けのオンサイトモジュール式ガス動力ソリューションを開発しました。

この記事は海外Data Centre Dynamics発の記事をData Center Cafeが日本向けに抄訳したものです。