IBMのデータセンター74％が再生可能エネルギーで稼働

IBMは、2023年に同社のデータセンターで消費されたエネルギーの74％は再生可能エネルギーによるものであり、また28の施設は全てグリーン電力で稼働していると述べています。

IBMの最新のESG報告書によると、2023年の同社のエネルギー使用量は全体として前年比6.6％減少し、全世界で228万MWhのエネルギーを消費したとのことです。

主な理由は「インドのオフィスと、米国にある2つのIBM Cloudデータセンターで自然エネルギーの利用が増えた」ことにあるとしています。

また、データセンターの効率を改善したことも理由であるとしています。報告書によると、「省エネルギーの58%以上は、データセンターのIT機器のアップグレードによるもの」で、「冷却装置とIT機器のエネルギー効率の向上、照明システムの改修、データセンターの運用効率の最適化を目的としたプロジェクトも継続して実施しました」とのことです。

同社は、2019年に設定したベースラインと比較し、2025年までにデータセンターの冷却効率を20％向上させることを目指しています。これについて報告書は、「2023年のPUEは1.46で、2019年の基準値1.55と比較すると、冷却効率は16.4％改善しました」と述べています。

IBMは世界中で60のデータセンターを運営しており、コロケーション・データセンターにはエネルギー効率の高い施設を優先するよう、新たな要件を課しているそうです。報告書によると、この戦略は「成果を上げ続けており」、排出量削減に役立っているとのことです。

また、同社は顧客がデータセンターのカーボン排出量を削減できるようなプロジェクトにも取り組んでいます。IBM日本法人は、NTTの国内のデータセンターの一か所で、機器から発生する排熱を測定するためのセンサーを使用し、この情報をAIシステムに入力することで、サーバーから発生する排熱と消費電力の間に「強い相関関係」があることを確認しました。

一方でIBMは、2030年までにネットゼロになることを目指しながらも、化石燃料を開発する石油・ガス業界の企業との協力を続けています。先週にはアブダビ国営石油会社との新たなパートナーシップを発表しました。

この記事は海外Data Centre Dynamics発の記事をData Center Cafeが日本向けに抄訳したものです。