トヨタの国内全工場の停止はディスク容量不足が原因

トヨタ自動車で先月発生した日本国内の全工場の操業停止は、データベースのメンテナンス作業によりディスク容量が不足したことが原因であったことが明らかになりました。

メンテナンス作業は8月27日に開始され、各工場が操業を再開できたのは8月30日以降でした。

トヨタは事故報告書の中で次のように説明しています： 「メンテナンス作業中、データベース内に蓄積されたデータを削除・整理したところ、ディスク容量不足によるエラーが発生し、システムが停止した」

バックアップシステムでも同様の障害が発生し、切り替えが不可能になったと伝えられています。8月29日になって、同社はより容量の大きいサーバーへのデータ移行に成功しました。

影響を受けたのは全部で14工場。同社は、再発防止のための「対策」を講じたとしていますが、その内容については明らかにしていません。

トヨタは事後報告で次のように述べています： 「システムの誤作動はサイバー攻撃によるものではなかったと理解している。しかし、原因については引き続き調査していく」

トヨタはAmazon Web ServicesとMicrosoft Azureの両クラウドサービスの顧客であり、2010年から2016年にかけてワークロードとアプリケーションの大部分をクラウドに移行しました。

今年初め、トヨタは「クラウドの設定ミス」により、日本の顧客約215万人の個人情報や車両情報が流出する大規模なデータ流出事故を引き起こしました。

同社は以前にも、サプライヤーの小島プレス工業がサイバー攻撃を受けたことにより、2022年に同じく工場の操業を停止せざるを得なくなったことがあります。

この記事は海外Data Centre Dynamics発の記事をData Center Cafeが日本向けに抄訳したものです。