日本のクラウド各社がNvidiaのAIインフラを構築へ

日本の経済産業省が支援する取り組み

Nvidiaは、AIインフラを日本全国に展開するため、日本の複数の企業と協力しています。

参加企業には、ソフトバンク株式会社、GMOインターネットグループ、ハイレゾ、KDDI、RUTILEA、さくらインターネットが含まれ、Nvidiaのコンピューティング、ネットワーキング、ソフトウェアを使用して、日本のロボット産業、自動車産業、ヘルスケア産業、通信産業にAIソリューションを提供します。

日本で開催されたNvidia AI Summitで発表されたこの取り組みは、日本の経済産業省の支援を受けています。

GMOインターネットグループは、フルスタックのNvidia H200 GPU、AI向けNvidia Spectrum-X Ethernetプラットフォーム、Nvidia BlueField-3 DPU、およびNvidia AI Enterpriseソフトウェアスイートを搭載したGPUクラウドの提供を日本で開始します。

GMO GPUクラウドは、DellのPowerEdgeサーバー上に構築され、今月末に稼動する予定です。

ハイレゾは、Nvidia H200 GPUを搭載し、ハイレゾのAIスーパーコンピュータ・クラウドサービス「GPUSOROBAN」の高性能インフラを提供するAIデータセンター（「ハイレゾ香川」と命名）を開発中です。

同社はまた、2025年夏に稼働予定の2つ目のAIデータセンターも開発中です。2つのデータセンターには、合計で1600基のNvidia GPUが搭載されます。

KDDIは、Nvidia HGXシステムで構築されたAIコンピューティングインフラを立ち上げ、生成AIと特殊な大規模言語モデル（LLM）開発をサポートします。同社はさらに、Nvidia GB200 Grace Blackwell Superchipsを搭載したNvidia GB200 NVL72プラットフォームを採用する、液冷データセンターを計画しています。

RUTILEAは、AIクラウドデータセンターのNvidia Hopperコンピューティング能力を倍増し、LLM開発用に1,000基以上のNvidia Hopper GPUを提供する予定です。

一方、さくらインターネットは、生成AI向けクラウドサービス「高火力」を2,000基から4,000基近くのNvidia Hopper GPUに拡張する計画です。また、2027年までに完全な再生可能エネルギーによる、電力供給を予定している石狩データセンターに、Blackwell GPUを搭載したNvidia HGX B200インフラを導入する予定です。同社はAIクラウドの一部として、合計で約10,800基のGPUを提供する予定です。

DCDが以前に報じているように、ソフトバンクは世界初のNvidia DGX B200システムを受領する予定であり、これはNvidia DGX SuperPodスーパーコンピュータの構築に使用されます。このシステムには、Nvidia AI Enterpriseソフトウェアと、同社のQuantum-2 InfiniBandネットワーキングも搭載されます。同社はまた、NvidiaのGB200 NVL72システムを搭載した、スーパーコンピューターの開発も進めています。

Nvidiaの創業者兼CEOであるJensen Huangは、次のように述べています。「日本の企業は、AIによる新たな産業革命から多大な恩恵を受けることができます。」

「会社の従業員は、AIエージェントを使用して作業を自動化することで、スピードと生産性を大幅に向上させます。未来の産業企業は、新しいAI工場であるデュアルファクトリーを運営し、その工場が今日製造している製品や機械のソフトウェアインテリジェンスを生み出すことになります。日本のクラウド プロバイダーは、Nvidiaと協力して、AIの時代に向けて日本の自動車、ロボット工学、通信、ヘルスケア業界を改革するために不可欠なAI工場を構築しています。」

この記事は海外Data Centre Dynamics発の記事をData Center Cafeが日本向けに抄訳したものです。