日本の商用データセンター – 進む統合と差別化【特集】

これから到来すると思われる「AI」「IOT」「5G」の時代において、送受信されるトラフィックの量は膨大になっていくと思われます。取引されるデータが爆発的に増えていくことで、データを処理する役割を担ってきた「データセンター」の需要もさらに刺激され、ますます成長していくことが期待されてきました。

しかし、世界的に取引されるデータが増えているにも関わらず、データを処理するためのデータセンター棟数は減少しているという事実も判明しています。市場調査会社のIDC Japanは、2015年に「国内8万2000のデータセンターは、統合により2019年末には6万弱に―IDC Japan調査」という内容でレポートを出しています。（IT Leadersより）

なぜ、データの処理量は爆発的に伸びているのにも関わらず、そのデータを長年支えてきた「データセンター」の棟数は減少傾向にあるのでしょうか？また、データセンターという市場そのものが、将来的に無くなってしまう可能性もあるのでしょうか？

この記事では、日本国内のデータセンター事業者の動向について、その立地場所やサービス形態に注目しながら、近年の傾向をまとめました。データセンター事業者は、今後も市場で生き残るためには、ユーザーがデータセンターを利用したいという魅力を作る必要があります。そのためには、コストや、効率性、性能、セキュリティなど様々な要素が関わってきますが、果たして、彼らはどのようにビジネスを展開させていくのでしょうか。

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