Googleがサーバー耐用年数を6年に延長、数十億円のコスト削減へ

Googleは、自社のサーバーと一部のネットワーク機器の耐用年数を6年に延ばす計画です。

Meta社がサーバーの耐用年数を5年に延ばすと発表した翌日、同社は決算発表の中でこの発表を行っています。

Googleは今年1月にライフサイクルアセスメントを完了し、これまで4年間稼働させていた機器の寿命を上げられることに気付いたといいます。

Googleの親会社であるAlphabetは決算発表で、「（この変更により）2022年12月31日時点で稼働中の資産について、2023年度通期で約34億ドルの減価償却費を削減し、主に売上原価と研究開発費に計上すると見込んでいます」と述べています。

コスト削減を目指すテクノロジー企業や、根強いサプライチェーンの問題、半導体の性能向上が鈍化する中、ハイパースケーラーたちはサーバーをもっと活用しようとし始めています。

Meta社は今月の決算説明会で、サーバーと一部のネットワーク機器の耐用年数を5年に延長すると発表しました。これにより、約15億ドルの節約になるといいます。

同社はこれまで、ハードウェアの耐用年数を約4年半としていましたが、それ自体は2022年半ばから増加しています。それ以前は、使用可能期間を4年と見積もっていました。

AWSは5〜6年程度でサーバーを稼働させているとされ、マイクロソフトは昨年、サーバーの寿命を6年に延ばしたことを確認しました。

2020年当時は、4社ともサーバーの寿命はわずか3年という運用でした。

この記事は海外Data Centre Dynamics発の記事をData Center Cafeが日本向けに抄訳したものです。