顧客の圧力がグリーン化を推進するとDC事業者は回答

451 Researchレポート

データセンター事業者は、効率性(efficiency)や持続可能性(sustainability)に対応する必要があると考えているが、その行動の多くは主に顧客からの要求によるものであると、451 Researchは報告しています。

シュナイダーエレクトリックが主催したデータセンターサービスプロバイダー800社に対する調査によりますと、効率性や持続可能性が、現時点で差別化するために非常に重要であると答えた事業者はわずか26%であることが分かりました。しかし報告では、それは3年後には57%に変化し、この変化の最大の推進力は、事業者自身が環境保護の役割を果たすことを、より多くの顧客が要求しているという事実となります。

顧客が要求したので…

サービスプロバイダーはインフラ設備の持続可能性をより高めていますが、451ResearchのDaniel Bizo氏が作成した報告では、その主な動機は顧客の要求によるものだと述べられています。「彼らのイニシアチブの背後にある主な動機は、顧客の要件を満たすことであり、その多くは契約責任を期待している。データセンター需要の大部分を共に担う巨大テクノロジー企業や大手企業らが、規制及び公的監視が高まる中、二酸化炭素と水のフットプリント削減を追求する MTDC 事業者に圧力をかけるにつれ、この要因は更に強まるだろうと451 Researchは考えている。MTDC事業者は、遵守するか、貴重なビジネスを失うリスクを冒す以外に選択肢はない」

レポートMulti-tenantDatacenters and Sustainabilityでは、マルチテナント型データセンター事業者は、一般的なデータセンター事業者よりも優れた業績を上げていると報告しています。これはおそらくデータセンターの運営が彼らのコアビジネスであるためです。それにもかかわらず、 DCIM (データセンターインフラストラクチャ管理)スイートを持っているのはその半数だけであり、施設の効率性を監視することはできていません。また、効率性指標に関する報告を上級管理職に提出している企業はわずか56%です。そして現在、持続可能性イニシアチブを実施している企業は半数未満(43%)、電力購入の炭素強度(carbon intensity)を追跡している企業は3分の1に過ぎません。

ほぼ全ての回答者(97%)が、彼らの持続可能性への取り組みについて尋ねる顧客がいると回答しており、それが行動を起こす最大の理由となっています。行動を起こす他の理由としては、政府の規制、そして自社の将来の存続への懸念があります。

この調査は、米国、英国、中国、ドイツ、インド、フランス、オーストラリア、オランダを中心とする20か国のリテールおよびホールセールコロケーション事業者 800社を対象としています。

Data Center Dynamics

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