ハイパースケーラの二酸化炭素排出量が、2025年までのクラウド導入決定の決め手に

Gartnerの新しいレポートによると、「環境、社会、ガバナンス（ESG）」に対する企業の関心が高まっており、サステナビリティへの投資は増加すると考えられています。2025年までには、ハイパースケールクラウドサービスによる二酸化炭素排出量の増加が、クラウド導入の判断基準のトップ3に入る可能性があるといいます。

ESGの優先順位と報告に対する企業の注目度が高まる中、パンデミック開始以降、90%以上の組織が2017年の投資と比較してサステナビリティプログラムへの投資を増加させました。

Garatnerの著名リサーチ・バイスプレジデントであるエド・アンダーソンは、「クラウドインフラとプラットフォームサービスの大手プロバイダーは、より高度なビジネス、コンプライアンス、社会、環境問題をいかに解決するか、にますます注目しています。」

「ハイパースケーラーは、持続可能なクラウドの運用と提供に積極的に投資し、10年以内あるいはそれよりも早く、最終的にネットゼロ・エミッションを達成することを目標としています。ガートナーは、今日のクラウド支出の最適化を支援するツールと同様に、企業がクラウドサービスを効果的に利用することで二酸化炭素排出量を計算し、削減することを支援するツールの利用が増加すると予想しています。」

Gartnerによると、 上位10社（売上高ベース ）クラウドプロバイダーがクラウドインフラ、プラットフォーム、アプリケーションサービスにおけるIT支出の70%を担っています。クラウドの持続可能性に関する取り組みは、世界最大級のデータセンター運営企業で、IT関連の二酸化炭素排出量の削減に欠かせない大手クラウドプロバイダーから始まるでしょう。

「基本的にすべてのクラウドプロバイダーがサステナビリティの取り組みを実施していますが、二酸化炭素排出量削減目標の達成状況や、ネットゼロを達成するための戦略には大きな差があります」とアンダーソンは述べています。「サステナビリティの指標やワークロードツールはまだ未熟で、必ずしも透明性が高いとは言えないため、企業が今日のクラウド利用によるサステナビリティへの真の影響を完全かつ正確に評価することは困難です。」

「ステークホルダーが企業のサステナビリティの姿勢を改善するよう働きかけ続ける中、より先進的なプロバイダーはサステナビリティ情報を公開するようになるでしょう。そして、ステークホルダーからの圧力により、企業の情報開示やコンプライアンス、レポーティングにこの情報を含めることが更に増えていくでしょう。」

Digital Infra Network (Michael Nelson 記者）より抄訳・転載