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【特集記事】自然災害への備え

”地球温暖化は世界中の水位を上昇させます。データセンターは洪水に備える必要があります”

気候変動が急速に進むにつれて、極端な気象現象が増加し、海面も上昇しています。 確実に機能することが期待されているデータセンターや 海底ケーブル 陸揚局などの重要なインフラ設備は、水の浸入や洪水の危険にさらされています。

洪水や水の浸入は大規模な集中豪雨の際に発生する可能性がありますが、通常の気象条件においても水は厄介なものであり、漏水により施設の信頼性や性能が低下することがあります。そこで、これらのリスクを大幅に減らす為に、水の浸入を制限する方法があります。

Uptime Instituteの調査によると、データセンターの約半数は、なんらかの停止障害を経験しています。Ponemon Instituteによると、停止による平均損失額は70万ドルを超えると伝えています。

大多数の障害は UPS の問題か、人的な作業ミスによって引き起こされますが、 気象に関連して発生する事象の中でも洪水リスクの可能性は高く、 発生率は年々増加していると予想されています。

災害は必ず来ます

2012年に、ハリケーン”サンディ”はニューヨークで大規模な被害をもたらし、 マンハッタン南部のいくつかのデータセンターが停止しました。地下室や発電機室が浸水し、設備機器の完全交換を余儀なくされました。2016年、イギリスのリーズにあるAire川の堤防が決壊し、洪水がボーダフォンの施設内に到達し、システムが数日間停止しました。

立地は自然災害に対する最善の防御策です。サイトの選定には、環境、気候、電力、光ファイバの接続性、人件費、税金などの要素は既に考慮されていますが、自然災害の発生危険性も評価項目に加え、洪水が起きやすい地域を避けるべきです。

サイト選定に役立つ業界標準ガイドラインがあります。たとえば、データセンターの信頼性に関するAmerican National Standard( ANSI )が定めた TIA-942 には、火災、洪水、暴風など災害の危険からサイトを守るためのガイドラインが含まれています。TIA-942では、 Tier IVデータセンターは過去100年間に氾濫した地域から最低300フィート(91 m)以上、そして沿岸や内陸の水路から最低0.5マイル(0.8 km)以上離れた場所に配置する必要があるとしています。

自然災害が発生しやすい地域は、FEMA、USGS、NOAA、欧州委員会、欧州環境庁などの機関が発行する、竜巻、ハリケーン、地震、洪水に関する過去のデータから特定できます。(※日本国内では国土交通省や各自治体建設局等々が発行した情報を参照)

洪水危険区域外であっても、標高、傾斜、地下水位などのサイト固有の要因も考慮する必要があります。ANSI / BICSI 002 – 2014では推奨ガイドラインを提供しています。

他のリスクを減らすための判断が、逆に洪水による危険性を増加させることもあります。例えば、架空送電線への損傷を避けるために、電源・通信ケーブルを地下に設置するケースがありますが、地下水面が上昇すると、ダクトや侵入口が危険にさらされる可能性があります。

ANSI / BICSI 002では、ユーティリティダクトは地下水面上に配置し、メンテナンス用のマンホールなどは水の侵入ルートとして再認識する必要があります。

通常の降雨量であっても、光ファイバーや配電用のダクトに浸水することがあります。これは、短絡などの瞬間的な障害を引き起こすだけでなく、長期的な問題も引き起こします。浸水を汲み出すことは厄介であり、そして高湿度レベルはスイッチギヤ(=電気開閉装置)を機能不全にし、部分放電やブッシュの破損を引き起こす可能性があります。湿気は絶縁系を劣化させ、腐食を引き起こします。他の汚染物質の存在下での湿度も部分放電を増加させる可能性があります。

ダクトの設計は、建物や機器から水を遠ざけるように傾斜させる必要があります。また、地下室は地下水面の上方に設置する必要がありますが、発電機、開閉装置、 ロードバンク(負荷試験装置) や変圧器につながる地下室や配管ダクトに水が入る可能性があります。

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