Schneider、クラウドDCIM向けパブリックAPIを発表

エッジ拠点の維持を目的とした、監視・派遣サービス、そしてEcoStruxure IT Expert向けパブリックAPI

Schneider Electricは、クラウドベースのEcoStruxure IT Expertデータセンターインフラストラクチャ管理(DCIM)製品を活用した、 エッジ サイトの保守・監視を支援する2つのサービス、そしてEcoStruxure IT Expert向けのパブリックAPIを公開しました。

この新しい監視・派遣サービスは、小規模エッジサイトにあるリモートのITおよび運用機器の監視を行う設計がなされており、必要に応じハードウェアや技術者を効率的に配備できるようになります。

一方、Schneiderのクラウドベースの管理サービス(management-as-a-service)製品群の一部であるEcoStruxure IT Expertには、他の管理ソフトウェアとのインターフェースを可能にするパブリックAPI(アプリケーション・プログラミング・インターフェース)が実装されました。

リモートだけどハンズオン

エンドユーザーや IoT デバイスは、ローカル側リソースで処理される高速なサービスを必要とするため、小規模「 エッジ 」データセンターの急増が期待されていますが、 オンサイト各地に自社の技術サポート要員を設けるには、あまりにも小規模かつ遠隔地すぎます。そこで、Schneiderは、EcoStruxureブランドで展開する小型の壁取り付けユニットのような、データセンターハードウェアの小型モジュールを念頭に置いています。

この新しい監視・派遣サービスにより、パートナー企業は Schneiderに頼りこれらのサイトをリモートで監視し、EcoStruxure IT データレイク からの分析を活用し、トラブルシューティング業務の代行を行うことができます。ハードウェアやソフトウェア上の問題については、必要な部品の交換を含め、翌営業日のオンサイトサービスにより解決されると言います。

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一方、EcoStruxure IT Expertは、2017年に発表されたクラウドベースのDCIM製品であり、EcoStruxure IT製品群の一部です。IT Expertは、Asset Advisor、IT Advisorと並んでインテリジェントな監視機能を提供します。今回これに新たにAPIが追加されたことで、任意の管理プラットフォームからの制御も可能となり、遠隔地リソースの制御にも役立つとSchneiderは述べています。

新たなAPIにより、ユーザーはパフォーマンスデータをローカルに保存でき、またシステムの変更に対応するカスタムアプリケーションを構築することができ、効率性と応答性の向上が実現されます。

どちらのサービスも、Schneiderのパートナー企業が、独自の顧客をサポートする目的での利用を想定しています。パートナー企業は、サービスポートフォリオに監視・派遣を追加し、遠隔監視やトラブルシューティングなどのサービスを提供できるようになり、そして顧客のIT担当者は、エッジ側リソースの運用コストを削減し、複数の無人サイトへの対応ができるようになる、と言います。

また、パートナー企業は、EcoStruxure ITを自社システムに統合したうえで、電力や重要インフラの遠隔監視サービスを顧客に提供することも可能となります。

Schneider ElectricのEcoStruxure部門SVPのKevin Brown氏は、次のように述べています。「当社のグローバルなフットプリントと、ITインフラにおける専門知識と共に、オープンエコシステムの効率的な機能に向けて、我々のパートナー企業やエンドユーザーが最善を尽くしたり、作業を簡素化できるよう、今後更なるオプションを提供していく。」

「我々は、昨年からパブリックAPIのリリースについて話してきたが、今回のEcoStruxure IT Expertでの発表は、エッジコンピューティングにおける効率性と持続可能性の課題を解決するという、当社の継続的な取り組みを示すと同時に、パートナー企業に新たなビジネスチャンスを提供するものである。」

監視・派遣サービスは現在、北米地域で提供されており、オーストラリア、オーストリア、ドイツ、ニュージーランド、英国では6月末に、その他の国では、2020年から2021年の間に順次提供される予定です。

また、EcoStruxure IT Expert APIはサブスクリプションサービスで、中国を除くすべての市場で利用可能です。

Data Center Dynamics

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【補足】DC ASIAはEcostruxure DCIMの日本国内におけるパートナー企業です。