オマーンとアブダビのファンドが、Crusoeの油田用ガス発電データセンターを購入

オマーンとアブダビの投資家は、 Crusoe Energy Systems 社のコンテナ型データセンターを購入し、他の方法では無駄になる天然ガスで電力を供給する計画です。

オマーン投資庁（OIA）とアブダビのムバダラ投資会社（Mubadala）は、クルーソーの「デジタルフレアミティゲーション」に投資します。これは、油井の隣にコンテナ型データセンターを設置し、通常は「フレア」で燃焼して無駄になり、他の生産方法では使用できない天然ガスを電力源にするシステムです。

この契約により、米国ベースのCrusoe社は中東に進出することになりました。

フレア洗浄？

Crusoe Energy社は、米国でデジタルフレアミティゲーションを運営しており、油田にコンピューティング・コンテナを送り、無駄になってしまい燃やされてしまうガスを燃焼させて電気を消費させます。そのエネルギーは無駄になることなく、演算処理に使われます。

このプロセスではガスを完全に燃焼させるため、メタンは排出されません。その代わり、CO2が排出されます。CO2は、地球を温暖化させる温室効果への影響が非常に小さくなります（ただし、寿命は長い）。

Crusoe社は、これを気候変動に対する勝利として提示しており、CEOのChase Lochmiller氏は次のように述べています。「フレアリングは世界的な問題であり、世界に影響を及ぼしています。私たちは、デジタルフレアミティゲーション技術を中東に拡大し、この地域の長年のフレアリング問題の解決に貢献するとともに、この地域の新世代のデジタル技術に力を与えることができることを嬉しく思います。」

しかし、気候変動に関する政府間パネルと気候科学者の世界的なコンセンサスは、地球温暖化1.5度という気候変動目標を達成する唯一の方法は、化石燃料の使用を止め、世界の石油埋蔵量のほとんどを地中に残しておくことだと述べています。

Crusoe社は現在、油井にある98のデータセンターで約25億立方フィートのメタンガスを使用しており、そのメタンとCO2を比較すると、年間推定65万トンのCO2換算排出量を削減していると同社は主張しています。これは、約14万台の自動車を道路から排除することに匹敵します。

オマーン投資庁の技術投資シニアマネジャーでInnovation Development OmanのCEOであるIsmail Al-Harthi氏は、次のように述べています。「当社は、革新的技術の採用で最先端に立つよう努めており、デジタルフレアミティゲーション技術は、オマーンの既存のエネルギー生産産業の環境パフォーマンスを改善する大きな機会を提供します。」

言い換えれば、これは油田自体の汚染を少し減らすだけで、油田の実際の仕事である石油の生産には何の役にも立たないということだ。

当初、Crusoe社のコンピューティングは、本質的にエネルギーの無駄遣いとなる暗号通貨プロジェクトに集中していましたが、現在ではマサチューセッツ工科大学のコンピュータ科学・人工知能研究所（MIT-CSAIL）、Folding@Home、OpenCVなどのコンピューティングカスタマーを持っていると述べています。

今回の中東での資金調達は、Crusoeの3億5000万ドルのシリーズCラウンドの一部で、他には気候技術を専門とするグループであるG2 Venture Partnersが資金調達を行っています。

Lochmiller氏は、「OIAとMubadalaは、大きな問題に取り組む長期的な視野を持った素晴らしいパートナーとして際立っています」と述べ、これらの問題を生み出す石油開発企業としての役割を省略しています。

この記事は海外Data Centre Dynamics発の記事をData Center Cafeが日本向けに抄訳したものです。